一口に習い事といっても種類は様々ですが、子どもの視野を広げたり、持っている才能を大きく引き出したりするには絶好の場ですよね。
しかし、もちろん無料でできるものではありませんし、思った以上のお金がかかることもあります。
習い事というとつい毎月の月謝額だけに目が行きがちですが、月謝以外にもどんな費用が必要なのか現実的な出費をしっかり把握することが大切です。
学費とのバランスを考慮しながら、まずは習い事や塾に通わせることができる予算範囲を検討してみましょう。
ところで、家計の中で教育費に掛ける予算の目安はどのくらいになるのでしょうか？
一般的に、小学生までは月収の5～10％、中学生で月収の10～15％、そして高校生になるとボーナスを含む年収ベースでの15％～が目安といわれています。
今後かかるであろう教育費をキープすることを念頭に、現時点で習い事にかけられるお金をやりくりすることが大事ですね。
周りにあふれる情報に流されることなく、取捨選択しながら家計の範囲内でどうやっていけば子どもの才能を伸ばしてあげられるのかを考えることが、親の役割の一つでもあります。
どんな習い事も大抵無料や低価格での体験レッスンを開催していますので、そういったレッスンに参加することで、お子さん一人ひとりの可能性や興味、様子を冷静に見極めていくことが大切ですね！
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文部科学省の「平成28年度 子供の学習費調査」では、幼稚園（3歳）から高校卒業までの15年間にかかる学習費の総額は、すべて公立校の場合で約540万円、すべて私立校の場合は約1,770万円。かなり高額ですよね！
途中で進路志望が変わるなどのイレギュラーな事態になったら、これ以上にお金がかかる可能性があります。
「夫婦で共働きをしていけば大丈夫」と思っていても、思いがけずもう1人お子さんを授かったり、ご両親の介護や病気の対応などで出費がかさんだり、という可能性はあります。
また、夫婦ともに絶対に健康でいられる保障もありません。
このような将来の不安への対策の一つが「学資保険」です。
現行での貯金と異なり、保険料のうち一定額分が所得控除の対象となります。
学資保険で将来の教育費に対応する場合、「特約をつけるかどうか」が問われます。
特約というのは、メインの学資保険の他に、保障したい事柄に対して保険料を支払うオプションプランのこと。
例えば、以下のような特約があります。
ここまでを見てもわかるように、特約をつけると保険料が上がります。
また、特約は掛け捨てとなるため、満期に支払われる学資金には反映されません。特約をつければつけるほど返戻率が下がってしまいます。
トータルで考えたときには貯金よりも損をしてしまうのです。
貯金の代わりに学資保険を利用する場合には、学資保険の貯蓄性の高さに注目する必要があります。
特約をつけずにシンプルにするほど貯蓄性が高く、特約を多くつけて保障性を高めると貯蓄性は低くなります。
学資保険の特約ではなく、別途病気やケガで働けなくなった場合に保険金の支払われる「所得保障保険」や、死亡時に保険金の支払われる「収入保障保険」に加入するという方法もあります。
保険料と返戻率を試算した上で比較しながら、どの組み合わせが最もおトクなのかを慎重に見極めることが大切です。
※こちらの記事もぜひご参考ください：
教育資金を確保する！学資保険・こども保険で育児の出費に備えよう｜AllAboutマネー
実は、教育資金が貯められない理由はこの4つに集約されるそうです。
①あればあるだけ使ってしまう
②目標が明確でなく、がんばればできるやりくりをしない
③家賃やローン、保険、車などの「固定支出」が4割超
④そもそも収入が低くて貯められない
いかがでしょう？ご自身にあてはまるものはありますか？
教育資金を貯めるためには、まずは具体的に、いつまでにいくら貯めたいのか、といったイメージしやすい明確な目標を立てることが第一の絶対条件です。目標が決まれば、毎月いくら、どのようにして貯めるかという行動の目標も立てられるようになりますよ。
もしあなたが貯金することが苦手な場合は、給与天引きや自動積み立てで貯蓄するのがおすすめ。学資保険は貯蓄性をしっかり確認してから選ぶといいでしょう。
収入が少なかったり、固定支出が多かったりで今は難しいという場合は、保険やローンといった固定費の見直しはできるでしょう。長期的な目標として、スキルアップによる収入増を狙ったり、片働きなら共働きへとシフトしていくことも検討したりするのも一つの手です。
しかし、無理な目標で貯金していくと苦しくなってしまうので、夫婦でしっかり話し合い、長い目で見て自分たちに合った貯金の内容を考えていくと良いのではないでしょうか。
専門家による詳しい解説も、こちらからご覧いただけますのでぜひどうぞ！
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