MVNOについて簡単におさらいすると、NTTドコモなどが所有している全国の通信設備・アンテナを借り受けて、任意のSIMカードで通信ができるようになるサービス事業者のことです。
代表的な会社として、ここでは2017年にTOPシェアだった”IIJmio”を例にあげましょう。

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◆通話料
基本料金　700円
通話し放題（10分まで通話無料、家族間は30分）　830円
国内通話　30秒20円
みおふぉんダイアル　30秒10円
※みおふぉんダイアルという専用アプリを使用して通話ができます。電話番号、電話帳は本体のものがそのまま利用できます。

◆通信料（パケット料）
3GB 　900円
6GB　 1,520円
10GB　2,560円

◆端末代金
なし（端末を購入しない場合）

◆その他
キャリアメールなし
端末補償なし（端末を購入しない場合）

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あなたが今、キャリアで契約しているスマートフォンがそのまま使用できる場合であれば、上記の料金になります。
おそらく多くの方が、半額近くになるのではないでしょうか。
ご家庭で月に8,000円安くなれば、2年間で192,000円。おおよそタイトル通りです！

なぜこのようなことが起こるのか？怪しいんじゃないか？賢い私は値段なんかに釣られないぞ！と考えた方。
実はとても正しいです。これだけ値段差があるのには、ちゃんとした理由があります。
4つの理由についてまとめました。

理由①　サポートの簡略化

携帯キャリアのショップは地域に根ざし、とても多くの店舗が作られています。
家電量販店内の店舗も含めると、全国で10,000店舗近くあるのではないでしょうか。
これら店舗の家賃、維持費、スタッフの人件費といったものがどこから出ているか・・・感のいい方ならおわかりでしょう。
MVNO事業者の殆どはそういった店舗をもたず、コールセンターのみでサポートを行います。
したがって、「携帯電話の使い方などでわからないことがあったらショップに持っていく」いう方は、おそらくデメリットのほうが大きくなります。

理由②　通信設備を持たず借りている

前述の通り、国内のMVNO事業者はそのほとんど（90％以上）はNTTドコモの通信設備をレンタルしています。しかも安価に。
そのため、「台風でアンテナが吹っ飛んだ！」という場合などにその修繕費用が発生することがなく、また設備事業者を抱えるコストもかかりません。
ちなみに、、、その場合にはアンテナを保有するNTTドコモが業者を使って対応するため、MVNO事業者にそういったトラブルの対応を依頼しても何も起こりません（待つしか無い）

理由③　激しい価格競争

現在、総務省は「三大キャリアの通信費が高く家計を圧迫している！けしからん！もっと安くしろ！」と大声で言っているのですが、各キャリアは自社だけが安くする道理はない！と言わんばかりに互いを牽制し、金額的な優劣がほとんどない料金プランを提供し続けています。
総務省は業を煮やして、MVNO事業者を優遇する政策を取り始めました。その結果、現在では実に660社以上の会社がMVNO事業に参入しています
これだけの事業者がひしめきあう業界は世界的にも稀で、当然その競争はすさまじく激しいです。
つまり、価格競争によって他社を打ち負かそうとしているわけですね。
とても多くの事業者がいますが、そういった意味でお勧めなのは「もともとの事業が通信関連で、TOPシェアを狙う意気込みのある会社」です。OCNや楽天モバイル、前述のIIJmioなどですね。

理由④　今の端末が使えるという前提

先ほどの料金プラン例でもあったように、MVNOを利用するにあたっては現在の端末をそのまま使用する、という選択肢があります。
そうすると端末代がかからない分、月額の通信費負担も少なくなるという単純な計算ですね。
とはいえ、あなたの端末がMVNOで使用できるかどうかについては確認が難しいので、それこそ『知識のある友人・家族と共に家電量販店に行く』のが解決策の一つです。
もしあなたの端末が何かの理由でMVNOに対応していない場合には、幾つかのMVNO事業者では端末の分割購入をすることもできますが、多くの場合それらの端末はあなたを満足させることができないでしょう。
理由は簡単で、「iPhoneが無いから」。それだけです。androidユーザーの方であれば、おそらく不満なく利用できます。
この記事のタイトルを「なんの苦労もなく」としましたので、iPhoneユーザーがandroidに変えて操作に慣れず不便を感じる、という部分まではフォロー致しません。

このように、MVNOが格安なのはいくつもの理由があります。また、MVNOの恩恵を得られるのも万人共通というわけでないこともご理解頂けましたでしょうか。

まとめますと、以下の条件に当てはまらない方であれば、MVNOに変えることで毎月の通信費を抑えることができると考えられますので、検討してみて下さい。

・現在もうすでにMVNOを利用している方
・お使いの端末がMVNO（SIMロック解除）に対応していない方
・携帯の使い方は対面で教えてもらわないと困るという方
・ちょっとでもサポート面が低下することに抵抗を感じる方
・三大キャリアに勤めている方、またはそのご家族

なお、この記事は特定の事業者をお勧めする意図の記事ではありませんが、執筆にあたってはBiglobeさんのこちらのサイトを大いに参考にしました。この場を借りてお礼申し上げます。

さてさて、貯金というのは長年にわたっての家計のテーマです。
誰だって、5000兆円欲しい！に決まっていますし、そこまで言わないまでも、せめて自動的に毎月80万くらい振り込まれたいですよね。

現実を見ましょう。
世の中そんなに甘くありません。

誰しも、必死になって働いて振り込まれる金額の中から、いろいろやり繰りして貯金をしています。
貯金をするためにいろいろな我慢もするでしょうし、妥協もすることがあるかもしれません。

タイトルにある2年で20万という金額は、金額的に決して大きくはないです。
しかし、食べるものを切り詰めてまで行うような節約ではなく、何の我慢も妥協もない（に等しい）節約の成果だとすれば、どうでしょうか。

その秘密は・・・・・「通信費」です。
ご家庭の固定電話、スマートフォン、インターネット回線。
これらを縦断し、毎月重くのしかかる「通信費」こそ、最も苦労せずに大きな削減ができるポイントなんです。
※この記事が参考になるのは、「ドコモ」「KDDI(au)」「softbank」の3社（以下、大手三社）のいずれかでスマートフォンを契約されている方です。

大手キャリアの通信費を見直してみよう

まずは通信費の中でももっともウェイトが大きいと思われる、スマートフォンの通信費から見ていきましょう。
一般的なスマートフォンにおける、大手三社の料金プランはこんな感じです。

◆通話料
通話し放題　2,700円
通話し放題ライト（5分まで通話無料）　1,700円
それ以外　かけた分だけかかる

◆通信料（パケット料）
5GB　5,000円
30GB　8,000円

◆端末代金（分割購入の場合）
iPhone6S　約1,000円

◆その他
キャリアメール使用料金　300円
保証サービス　500円

ご家族3人（夫婦+お子様）で、お子様はまだ端末をお持ちでないとしましょう。
ご主人は通話し放題、奥様は通話はあまりしないとして通話し放題ライトに加入されている、データに関してはご夫婦おふたりで30GBを分け合って使用できるプランだとします。おふたりの端末代金が分割でまだ支払い途中でさらに+2,000円となります。
キャリアメール使用料金は外すことができず、割れたときが不安なので保証も入れておきましょう。
そうすると、2,700+1,700+8,000+300+300+500+500=14,000円となります。

おおまかに、一人あたり7,000円かかっている計算になりますね。
データ量にはまだ余裕があるとして、ここにお子さんの分を入れると・・・
子どもなので通話は完全定額にしておかないと不安ということで、さらに+4,500円。
実に、月に18,500円が通信費で飛んでいくことになります。消費税を入れると約20,000円ですね。
これはごく一般的な料金プランで、かつ余計なオプション類を極力省いていますので、実際にはもう少しかかっているご家庭が多いのではないでしょうか。

さてさて、おおまかな通信費が算出されたところで、皆さんに質問。
『通信料が高いと感じたとき、携帯キャリアのショップと家電量販店、どちらに相談に行くのが正解でしょうか？』

携帯キャリアは決してあなたの味方ではない

この質問には、携帯キャリアのショップと回答される方が多いのではないでしょうか。
筆者は派遣業に携わっていたときに、携帯電話の販売業務で家電量販店とキャリアショップの両方に行っておりました。
その経験をもとにお答えをするならば、『知識のある友人・家族と共に家電量販店に行く』です。

特に誤解されがちなのが、「家電量販店はともかく、携帯キャリアのショップは使用者の味方だろう。」という点なのですが、これは大きな誤りです。
携帯ショップは『完全に営利目的の店舗』です。販売する端末・プランの達成ノルマもあり、並みの小売店よりもよほど厳しいです。
数字至上主義的な世界ですから、中にはモラルが疑わしいスタッフもいます。（個人の感想です）

まだ誤案内やクレームに対して敏感である分、家電量販店のスタッフのほうが良心的であるとさえいえます。
家電量販店の場合最も権力があるのは店舗スタッフ/店舗の店長ですので、何かトラブルを起こすと出禁になっちゃう事があるんですね。
決定的なのが、携帯キャリアのショップでは「自社のプラン内でしか解決方法を提案しない（できない）」点です。
これは残念ながら、どのキャリアのショップに関しても同じように言えることです。

絶対に携帯キャリアからは提案されない節約術

決して携帯キャリアショップの悪口を言いたい趣旨の記事ではなく、誤解しないで頂きたいのは「決して味方でない携帯キャリアに相談しにいっても、現状を劇的に変えることはできない」ということなんです。

つまり、ここでは絶対にキャリアからは提案されない節約術をご紹介します。

結論からいうと、通信料を安く抑える秘訣は”MVNO”、または格安SIMと呼ばれるものです。

すでにそれらを使用している方は、この方法をもう使っているとみなし、戻るボタンで他の記事を見に行ってください。

MVNOについて簡単に紹介した記事はこちらにあります。
次は、実際の手続きや具体的な金額差などについて解説していきます。

>>なんの苦労もなく2年で20万貯める、たったひとつの冴えたやり方part2/2 へ

融資型クラウドファンディングって何？

さてさて、前回の記事で「融資型クラウドファンディング」について「最も勝率の高い資産運用」と説明しました。
しかし一般的に融資型クラウドファンディングを「資産運用」という捉え方をしている方は、そもそもほとんどいません。
なぜなら、株やFXのような万馬券的な儲け方は絶対に起きませんし、平均的に得られる利益配当もそれらより圧倒的に少ないのです。

融資型クラウドファンディングとは、「企業に資金を提供して、事業が成功したら資金的な見返りを求める」もの。
そして、ここでいう事業の中には”コインランドリーの設備投資”から”太陽光発電所の建設”、はたまた”発展途上国の経済支援”など規模も種類も実に様々。
集めたい金額は数百万円から、多いもので数十億程度。集まったら事業がスタートし、数ヶ月を経て利回りに応じた利息を乗せて返ってきます。

※画像は日本クラウド証券株式会社の”クラウドバンク”より

それぞれの融資先によって、目標金額と応募人数、利回りが設定されていますが、なるべく規模の大きい事業を選んだほうが良いです。
ちなみに、目標金額に達しなかった場合には原則として「不成立」となり掛け金は全額返ってきます。
上記の画像を例に取ると、利回りは7.2％に設定されていますね。これは年利ですので、運用期間の9ヶ月と照らすと運用益は5.4％となります。
仮に100万円をこれに”融資”して、取引が成立した場合、目標利回りの通りなら9ヶ月後に1,054,000円になって返ってくるということになります。

ちなみに、前回の記事で「最大だと掛け金全額が失われることがある」と言いましたが、その可能性があるのは「融資先の会社が倒産などで支払い能力を失ったとき」です。
先ほど、なるべく規模の大きいものを選んだほうが良いといったのはこの数少ないリスク要素を極力減らすためです。

資産運用、知っていれば怖くない！

融資型クラウドファンディングは低リスクで安定した、資産運用の一つのかたちです。
2015年に商法の規制緩和が行われてから産まれたものなので、多くの方はまだ知らないと思います。

先に述べた銀行の低すぎる金利を比較の対象とするなら、圧倒的に高金利な「お金の預け先」であるといえませんか？
すくなくとも筆者は「銀行に預けるよりは遥かにおトク」と考えています。
資産運用という単語から、FXや株などのハイリスクなものを連想する方が多いでしょうが、これなら「利回りの良い貯蓄」としてとらえることもできるのではないでしょうか。

何よりおすすめできるのは、「放っておいていい」こと！これに尽きます。
上がった下がったで一喜一憂するような、グラフとの戦いは無縁。まさに新時代の貯蓄の形ではないでしょうか。
それに、「あの太陽光発電所を建てるのにお金を出したんだ」と思えるのはちょっとした優越感かも、、、？

時代が変わり、経済が変化することで「お金は銀行に預けるもの」という価値観も、もはや変えないといけない時代なのかもしれませんね。

知っていれば怖くない！よくわかるリスクとメリット

さて、資産運用と聞いた皆さんのなかに「株で借金」や「かけたお金が全部パア」みたいなイメージを持った方はいらっしゃいませんか？
ニュースを賑わすのは、そういった大きな賭け方をして大敗北を喫した話題ばかりなので、及び腰になる方もいるかもしれません。

しかし、先に言っておくと「資産運用」といってもその種類は非常に多く、増加率や最大負債額は本当にバラバラです。
株やFXも資産運用の一部ではありますが、その中でもリスキーな部類です。
そして、ここで紹介しようとしているのは株以外の「相当にリスクが少ない資産運用」です。
それは「融資型クラウドファンディング」と呼ばれるもの。

これを詳しく説明する前に、「株式投資」「FX」そして「融資型クラウドファンディング」3つの資産運用をAさん、Bさん、Cさんに試してもらいましょう。

Aさんは仮に100万円をもって、株券を購入したとします。いわゆる「株式投資」です。
Cさんは、100万円を「融資型クラウドファンディング」に投資しました。
Bさんは、同じく100万円を「FX」に投資。

Aさんの購入した「株券」は、企業が発行する価値紙幣です。企業が大きくなり社会にとって有益になればなるほど、その価値を増します。
万が一、その株券の企業が倒産した場合には価値は0となりますので、どんなに大きく負けても投資した100万円が最大の負け額です。
（証券会社の手数料だとか短期、長期などの要素は説明を省きます。あくまで概念です）

Bさんが投資したFXは「Foreign Exchange（外国為替取引）」といい、各国の貨幣価値の差額によって利益を得るものです。
FXには「レバレッジ」という、自身が持っている資産以上の取引額を動かすことで大きな利益を得られる仕組みがあります。
得られる利益の期待値も大きいのですが、このレバレッジが逆に働いてしまうと、最悪、自身の資産の何倍ものお金が負債としてふりかかります。
良くも悪くも、自身の資産以上の取引になる可能性があるのがFXということです。
（こちらもロスカットなどの要素は説明を省いています。あくまで概念です。）

さて、Cさんがおこなった「融資型クラウドファンディング」では、最大で得られる利益は5％ほどの利益、つまり5万円ほどです。
反面、最大だと掛け金全額が失われる、つまり100万円まで失う可能性があります。
しかし、その可能性がとても低いために、現在「最も勝率の高い資産運用」と考えられています。
ギャンブルのような一発逆転はありませんが、銀行の定期金利の代わりとするならばとても効率のよい運用と言えるわけです。
次の章で、その仕組みを詳しく説明します。

>>次の記事

日本がバブル景気と呼ばれていた頃、銀行の金利がどのくらいだったかご存知でしょうか。
郵便局（ゆうちょ銀行）における、1990年の定期預金の金利は5.57％だったようです。
これはつまり、100万円を預けて1年経つと、口座に入っている金額は55,700円増えた、ということです。
このように、かつて銀行は「お金を預けると金利によって資産を増やす事ができる機関」でした。
平成生まれのママさんの中には、「銀行にお金を預けたら増えるなんてウソでしょ！？」という方もいらっしゃるかもしれませんね。

今は果たしてどれくらいなのでしょう。
2016年のデータでは、ゆうちょ銀行の定期預金の金利は0.041％となっていました。
同じ100万円を預けて、この金利では410円にしかならないということです。
たったの410円です。ファミレスでランチもできません。こんなのはATMの利用手数料ですぐに飛んでいってしまいますよね。
定期預金でこの金利ですから、普通預金はもっと低い金利です。銀行にもよりますが、0.001％という金利も珍しくなく、金利など無いに等しくなっています。

そんな今でも、ほとんどの方が疑うことすら無くご自分、ご家庭の大事な資産を銀行に預けていると思います。
振込手数料やATM利用手数料で大事な資産を目減りさせながら、本当に貴方のお金を預ける先は「銀行」で良いんでしょうか？

お金は預けてすり減らすよりも、運用して利益を得るもの

そもそもなんで銀行に「金利」というものがあるかといえば、銀行が資産運用を行っているためです。
銀行は皆さんから預かったお金を、株式投資や金融商材、外貨などの購入にあてています。
それに寄って得られた利益を配当として、金利という形で還元しているわけです。

経済が右肩上がりだったバブル期には、銀行は金利を高く設定してでも多くのお金を預けてほしい。
なぜなら利益が得られる可能性が極めて高い時代だったからです。
逆に今は、どんな大企業でも逆風一発で倒産、暴落、取引停止というリスクが有る時代。
日本が誇る大企業の、数々の事例を挙げるまでもなく、銀行が高金利を掲げるにはリスクがありすぎるということなんです。

今後において、日本がバブル期のような経済の大幅な上昇と高金利を迎える見通しは立っていません。
そればかりか、少子化や海外資本の侵食、IT分野での敗退などあまりにもマイナス要因が多く、少なくとも先の10年ほどは銀行の金利に期待は持てなさそうだと筆者は感じています。

そうなると、無思考に銀行へお金を預けて徐々に目減りするよりも、もっと有効なお金の預け先を考えたいところ。
特に、頻繁に出し入れする普通口座はまだしも定期口座となるとなおさらです。

それならば、考えを変えてお金を「預ける」のではなく「運用する」のではどうでしょうか。

そうです。銀行が資産運用で利益をあげられるかわからないというなら、個人で資産運用をしようという考え方です。
そして、あらかじめ言っておかなくてはいけないのは、個人での資産運用にはある程度のリスクが有るよ、ということなんです。

銀行は資産運用のプロです。そのプロを差し置いて、個人で資産運用にチャレンジするわけですから、絶対必勝とはいきません。
しかし、年間410円（先ほどの100万円での利息）が得られない程度のリスクなら、チャレンジする価値はあると思いませんか？

>>次の記事へ

前回の記事はこちら

大手キャリアの半額以下にもなる、格安SIMについてですが、やはり一定のデメリットも存在します。
大きくはこの3つです。

1、通信速度が低い、安定しない
電波自体は大手キャリアのものを借りていますので、それらと提供エリアが違うといったことはないのですが、格安で提供する代わりに、通信スピードに制限を設けていたりする会社が多いです。また、夜間に繋がりにくくなったりと安定しないといったこともあるようです。

2、口座引き落としや振込用紙に対応しているところが非常に少ない
ごく一部のMVNO事業者を除いて、支払い方法がクレジットカード以外に選べません。クレジットカードを持っていて問題なく使用できる方にとってはデメリットになりませんが、カードを持っていなかったり、使用を強く制限している方にとっては選べる選択肢が非常に少なくなってしまします。

3、使い方に困ったり、トラブルがあったときに相談できる店舗がない
MVNO事業者がSIMを格安で提供するためには、「サポート」という部分を犠牲にしている面があります。
つまり多くの場合、大手キャリアの携帯ショップのような、店舗型の相談窓口が存在しないのです。
これを一番のデメリットに感じる方も少なくありません。過去に一度でも、携帯電話の使い方に困って店舗に相談した経験のある方は、覚えておいたほうが良いです。（私は過去に海外旅行に持っていく時の注意を聞きに行ったことがあります）
コールセンターはあるのですが、やや繋がりにくいところが多いようです。

いかがでしたでしょうか。前後編に分かれてしまいましたが、格安SIMについての簡単な説明でした。
まとめると、以下のようになります。

なんでも、小学校低学年で6.3％、中学校までで24.8％、中学生になると59.9％、高校生では91.1％の子どもがスマートフォンを持っているんですって。
うちの子（5歳）も興味津々で、家族共用のタブレットをずっといじっているので、きっと小学校にあがったら欲しがられるんだろうなぁ。。。なんて思ってます。

子どもに持たせるスマートフォンなら、安く済ませたいと思うのが親の心理。
記事でも、「子どもに持たせるスマホはできるだけ安くすませたい」という回答が61.2％。
え、残りの38.8％の親はいくらかかってもいいという回答なのかしら？と思ったらそうではなくて、
「SNS上のトラブルや嫌がらせに巻き込まれないか心配」や
「子どもにスマートフォンをもたせる際は親子で使い方のルールを定めたい」といった、
【子どものスマートフォンに関する意識】という設問の中で、何を最も気にするかの回答みたい。
他も確かに気にしないといけないものばかりだけど、やっぱりお金のことは重要だったということでした。

そんなときに心強いのが、「格安SIM」とか「MVNO」とか言われる安いスマホ。
SIMっていうのは、携帯電話の中に入っている電話番号を管理するためのチップのこと。
ドコモで買った携帯なら、ドコモで発行された電話番号が入ったSIMカードが刺さっています。

このSIMを発行できるのは、前までは自社で通信網（アンテナとか通信基地）を持っている大会社だけだったんですが、この回線網を会社間で貸し出しできるようになったのです。
例えば「楽天モバイル」なら楽天が、NTTドコモから通信網を借りて提供を始めたサービス、ということですね。
「MVNO」とは「Mobile Virtual Network Operator」の頭文字で、何のことかというと、この借り手側の事業者のことを総称しています。
上記の「楽天モバイル」が「MVNO事業者」にあたります。

これの利点は、何と言っても値段の安さ！通常、大手キャリアで一人約8,000円くらいかかるところが、同様の契約で半額程度で済みます。MVNO事業者が出しているSIMが「格安SIM」と呼ばれているのはこのためですね。
しかし、それには一定のデメリットもあります。それは、、、

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